マイボイスコム株式会社は、冷凍野菜に関する調査結果を2026年10月30日に公表した。調査は2026年10月1日から10月7日までの7日間、同社のアンケートモニターを対象としたインターネット調査で実施され、回答者数は10,635名になる。
調査で対象とした冷凍野菜は、カットやスライス、すりおろし、下ゆでなどの下処理をしたものだ。味付け済みの惣菜やおかずは除かれている。直近1年間に冷凍野菜を利用した人は約55%で、回答者数に換算すると約5,849名になる。女性では7割弱という結果だ。
利用した種類では枝豆が27.8%、ブロッコリーが24.1%で、ほうれん草、コーン、ミックスベジタブルが各10%台になる。利用方法は料理の材料として使うが62.3%、加熱や解凍をしてそのまま食べるが39.4%だ（複数回答）。
利用する理由は「少量から必要な分だけ使える」が約54.1%で最も多く、保存がきく、調理の手間が減る、下ごしらえの手間がかからないが各40%台になる。購入時に重視する点は価格が62.8%、容量やサイズが45.3%、味が38.1%だ。国産か産地、安全性は女性、特に高年代層で高い結果になっている。今後の利用意向は「利用したい」と「やや利用したい」の合計で5割強で、女性の30代から70代では「利用したい」が各4割強になる。
この調査で押さえておきたいのが、購入時に重視する点の順位だ。価格が62.8%で1位になるのは食品では一般的だが、2位に容量やサイズの45.3%が入り、味の38.1%を7.2ポイント上回る。生鮮の野菜であれば鮮度や見た目、産地が判断の材料になる部分があるが、冷凍野菜では量目が味より先に来る構成だ。冷凍野菜は下処理済みで味付けがされていない商材で、味の差が出にくい部分がある。同じ枝豆やブロッコリーであればメーカーによる違いを客が判断しにくい形で、選ぶ基準が価格と量に寄る構成になる。売場の側から見ると、同じ品目で複数のサイズを揃えるかどうかが品揃えの判断に関わる形だ。
利用する理由の1位も商材の価値を示している。「少量から必要な分だけ使える」が約54.1%で、保存がきくことや調理の手間が減ることを9ポイント前後上回る。冷凍野菜は保存性や時短が価値だと見られやすい商材だが、客が最も挙げたのは量を調節できる点だ。生鮮の野菜は1個や1束の単位で売られる形が多く、少人数の世帯では使い切れずに傷ませる部分がある。冷凍であれば袋から必要な分だけ取り出して残りを戻せる構成で、廃棄を減らせる形になる。この理由が1位であれば、小分けの包装やチャック付きの袋といった仕様が選ばれる条件に関わる構成だ。
利用した種類の数字も母数を変えると見え方が変わる。枝豆の27.8%とブロッコリーの24.1%は回答者全体に対する比率だが、利用率の55%で割ると枝豆は約50.5%、ブロッコリーは約43.8%になる。冷凍野菜を使う人のうち枝豆を使った人は約半数、ブロッコリーは4割強という計算だ。各10%台のほうれん草やコーン、ミックスベジタブルは利用者ベースで3割弱の水準になる。上位2品目に利用が集中する構成で、売場では枝豆とブロッコリーの2品目が中心を占める形になる。枝豆とブロッコリーの差は3.7ポイント、約1.154倍だ。
利用率と利用意向の関係も市場の状況を示している。直近1年間の利用率が約55%、今後の利用意向が5割強で、ほぼ同じ水準になる。意向が現在の利用率を大きく上回る形であれば新規の客を取り込む余地がある構成だが、同水準であれば現在使っている層が続ける形に近い。使っていない層を動かすには、利用しない理由への対応が必要になる部分がある。一方で女性の30代から70代では「利用したい」が各4割強という結果で、年代の幅が広い構成だ。
利用方法の内訳も売場の提案に関わる。料理の材料として使うが62.3%、加熱や解凍をしてそのまま食べるが39.4%で、1.581倍の差になる。合計すると101.7%で複数回答のため、両方の使い方をする客もいる形だ。そのまま食べる使い方が4割近くあるのは、枝豆が上位に入っていることと対応する部分がある。枝豆は解凍してそのまま食べる商材で、料理に使う形とは別の用途になる構成だ。売場では材料として提案する形と、そのまま食べる商材として提案する形が分かれる部分がある。
価格が1位に来る点も商材の性質と関わる。冷凍野菜は常温や冷蔵の野菜と違い、重量当たりの価格が比較しにくい部分がある。下処理済みで水分が抜けている商材もあり、生鮮の野菜と同じ重量で比べられない構成だ。それでも価格が62.8%で最も重視される形は、客が商品同士を比べて選んでいることを示す部分がある。価格62.8%は味38.1%の約1.648倍で、容量45.3%に対しても17.5ポイント上回る数字だ。
回答者のコメント数も関心の度合いを示している。寄せられたコメントは2,565件で、回答者10,635名の約24.12%にあたる。4人に1人が自由記述を書いた計算で、日常的に使う商材についての意見が集まる構成になる。利用頻度や利用しない理由などの詳細な結果は同社のサービスサイトで公開されている。
同社の設立は1999年7月で2026年10月時点で27年3か月になる。本社は東京都千代田区神田錦町、代表取締役社長は清水慎太郎氏、資本金は1億6,183万円（資本準備金含む）で、伊藤忠グループのリサーチ会社だ。