アルバイトが辞める理由は、主に「職場の人間関係」「労働時間・休日などの労働条件」「給料の少なさ」の3つで、厚生労働省の統計でもこれらが上位に並びます。店舗ではこれにシフトの融通、仕事量の偏り、教育不足、カスハラ（カスタマーハラスメント）が重なり、入社してすぐ辞めるケースが起きやすくなります。

この記事は、飲食店・小売店のオーナーや店長、エリアマネージャーで、アルバイトやパートの離職に悩んでいる方に向けたものです。採用しても定着しない、繁忙期の前に人が抜けるといった状況を、仕組みで減らすことを目的にしています。

前半では厚生労働省「雇用動向調査」の最新結果（令和7年分）から離職の実態と理由を確認します。後半では入社初日から3か月のフォロー、シフト、賃金、カスハラ対策、面談、正社員登用までの定着策と、辞める時のルールを整理します。

飲食店の離職率はどのくらい？統計で見るアルバイトが辞める理由

厚生労働省が2026年8月31日に公表した「令和7年雇用動向調査結果の概況」によると、2025年1年間の全産業の離職率は13.7％でした。就業形態別では、一般労働者の11.4％に対し、パートタイム労働者は19.9％と高くなっています。

産業別では「宿泊業，飲食サービス業」の離職率が23.7％で、主要産業の中で最も高い水準です。同じ産業のパートタイム労働者に限ると離職率は25.0％で、単純計算では1年で4人に1人が入れ替わっている計算になります。

区分（令和7年・年計）離職率
全産業13.7％
全産業のうち一般労働者11.4％
全産業のうちパートタイム労働者19.9％
宿泊業，飲食サービス業23.7％
宿泊業，飲食サービス業のうちパートタイム労働者25.0％
生活関連サービス業，娯楽業20.1％
卸売業，小売業11.9％

出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」。なお「宿泊業，飲食サービス業」はホテル・旅館と飲食店を合わせた区分で、飲食店だけの数値ではありません。

前職を辞めた理由の上位は「人間関係」「労働条件」「給料」

同じ調査では、転職して入職した人に前の職場を辞めた理由を聞いています。全産業・全雇用形態の数値ですが、店舗の離職理由を考えるうえで参考になります。

前職を辞めた理由（個人的理由の主なもの）男性女性
労働時間、休日等の労働条件が悪かった8.5％12.9％
職場の人間関係が好ましくなかった8.9％11.5％
給料等収入が少なかった9.9％8.6％
会社の将来が不安だった6.9％4.3％
仕事の内容に興味を持てなかった5.2％4.6％
能力・個性・資格を生かせなかった5.2％3.9％

出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」表5。「その他の個人的理由」「定年・契約期間の満了」などは表から省いています。

店舗で起きやすい6つの辞める理由

統計の理由を店舗の現場に置き換えると、次の6つに整理できます。どれか1つではなく、複数が重なった時に退職につながることが多いです。

  • 人間関係：先輩の当たりが強い、質問しにくい、店長と話す機会がない。
  • シフトの融通：希望が通らない、急な出勤依頼が多い、逆に急にシフトを削られる。
  • 仕事量：人手不足で1人あたりの業務が多い、休憩が取れない。
  • 時給：近隣店舗より低い、最低賃金が上がって新人との差がなくなった。
  • 教育不足：初日から放置される、教える人によってやり方が違う。
  • カスハラ：理不尽なクレームを受けても店が守ってくれない。

アルバイトを定着させる方法は？入社3か月までのフォローが鍵

パートやアルバイトがすぐ辞める対策として最も効果が出やすいのは、入社直後の期間を手厚くすることです。仕事を覚える前の時期は不安が大きく、「自分には向いていない」と感じた時点で辞めやすくなります。

入社初日〜3か月のフォロー計画

時期店舗がやること確認するポイント
入社前労働条件通知書の交付、初日の持ち物・集合時間の連絡時給・勤務日数の目安・シフトの決め方を説明したか
初日店内案内、スタッフ紹介、教育担当の紹介、マニュアルの共有1人で放置する時間がないか
1週間短い振り返り面談（10分程度）困っていること、覚えにくい業務
1か月チェックリストで習得度を確認し、できたことを伝えるシフトの量は希望どおりか
3か月面談で今後の希望を聞き、評価・昇給の基準を説明続けたい理由・不安な点

教育担当（メンター）をつける

新人1人に対して、最初の1〜3か月は決まった教育担当をつけます。質問できる相手が決まっているだけで、人間関係の不安は大きく減ります。

教育担当には、教える内容をマニュアルとチェックリストでそろえておくことが大切です。教える人によって手順が違うと、新人は混乱し、「怒られた」と感じる原因になります。教育担当の負担に対しては、手当や評価で報いる仕組みも検討します。

シフト・時給・休憩は離職にどう影響する？

シフトの柔軟性と「シフト制」の留意事項

厚生労働省は「いわゆる『シフト制』により就業する労働者の適切な雇用管理を行うための留意事項」を公表しています（2026年6月に年次有給休暇の部分などを改正）。そこでは、シフトを使用者が一方的に決めるのは望ましくなく、事前に労働者の意見を聴くことや、確定したシフトの通知期限・方法を話し合って決めておくことが考えられるとしています。

また、確定したシフトの変更は労働条件の変更にあたるため、双方の合意が必要とされています。採用時に「月の勤務日数の目安」や「最低限の勤務日数」を合意し、書面で確認しておくと、「思っていたより入れない」「入りすぎる」というズレを防げます。使用者の責めに帰すべき事由で休業させた場合は、平均賃金の6割以上の休業手当が必要な点にも注意してください。

評価と昇給：最低賃金との差を保つ

地域別最低賃金は毎年改定されます。厚生労働省の「令和8年度地域別最低賃金全国一覧」では、全国加重平均額は1,177円（前年度から56円引き上げ）で、発効日は都道府県により2026年10月1日から12月2日まで分かれています。

最低賃金だけを引き上げると、新人と経験者の時給差が縮み、ベテランの不満につながります。「レジ単独で対応できたら＋○円」のように、できる業務と時給を結びつけた基準を作り、改定のたびに全体の時給表を見直すことが定着につながります。

休憩・まかない・小さな働きやすさ

休憩がきちんと取れること、休憩場所が落ち着けることは、仕事量への不満を和らげます。まかないや従業員割引など、飲食店・小売店ならではの福利厚生も続ける理由になります。

なお、まかないや割引を賃金の代わりにすることはできません。あくまで時給とは別の上乗せとして位置づけます。

カスハラから守る体制はなぜ必要？2026年10月から義務化

改正労働施策総合推進法により、2026年10月1日から、事業主にカスタマーハラスメントを防止するための措置を講じることが義務づけられました。お客様からの理不尽な言動は、アルバイトが辞める直接のきっかけにもなります。

厚生労働省の解説では、主な措置として次の内容が挙げられています。

  • カスハラには毅然と対応し、労働者を保護するという方針を明確にし、周知する
  • 相談窓口をあらかじめ定め、担当者が適切に対応できるようにする
  • 相談があれば事実関係を迅速・正確に確認し、被害者への配慮と再発防止を行う
  • 特に悪質なカスハラへの対処方針を定め、対応できる体制を整える
  • 相談者のプライバシー保護と、相談を理由とする不利益取扱いの禁止を周知する

店舗では「アルバイトが1人で対応しない」「店長や社員に交代する基準」「警察へ通報する基準」を決め、朝礼や研修で共有しておくと、スタッフが安心して働けます。

面談・正社員登用で長く働いてもらうには？

定期面談で辞める前のサインをつかむ

アルバイトは、不満を口にしないまま突然退職を申し出ることがよくあります。3か月に1回程度、10〜15分の面談を行い、シフトの希望、人間関係、やりたい仕事を聞くと、辞める前のサインに気づけます。

面談では評価を伝えるだけでなく、店舗側が改善することも1つ決めて、次の面談で結果を報告します。「言っても変わらない」と思われないことが大切です。

正社員登用とキャリアアップ助成金

長く働いてくれるアルバイトには、時間帯責任者や正社員への道を示すことも定着策になります。厚生労働省の「キャリアアップ助成金（正社員化コース）」は、有期雇用労働者などを正社員化した事業主を助成する制度です。

取組の前日までに「キャリアアップ計画」を作成して提出する必要があり、支給額は取組を行った日によって変わります。利用を検討する場合は、最新のパンフレットで要件を確認してから進めてください。

アルバイトが辞める時のルールは？退職の申し出期間

定着策と同時に、退職時のルールも正しく理解しておきます。厚生労働省「確かめよう労働条件」の解説では、次のように整理されています。

契約の種類退職のルール
期間の定めがない契約退職の申し入れから原則2週間で契約が終了する（民法627条1項）。会社が認めなくても終了する
期間の定めがある契約（有期）契約期間の途中で辞めるには「やむを得ない事由」が必要（民法628条）
契約期間が1年を超える有期契約1年を経過した日以後はいつでも退職できる（労働基準法137条。一部の例外あり）

就業規則で「退職は3か月前までに申し出ること」と定めていても、法律の基準より労働者に不利な部分は無効とされることがあります。引き留めを強くしすぎると、トラブルや悪い評判につながるため、退職理由を聞いて改善に生かす姿勢が現実的です。

アルバイト定着のためのチェックリスト

  • □ 採用時に、時給・勤務日数の目安・シフトの決め方を書面で説明している
  • □ 初日に教育担当を紹介し、1人で放置する時間をつくっていない
  • □ 教育マニュアルと習得チェックリストがある
  • □ 入社1週間・1か月・3か月で面談をしている
  • □ シフト確定後の変更は本人の合意を得ている
  • □ 最低賃金の改定に合わせて時給表全体を見直している
  • □ 業務の習得と昇給の基準を示している
  • □ 休憩を確実に取れるようにしている
  • □ カスハラの対応方針と相談窓口を決め、周知している
  • □ 退職者から理由を聞き、改善に生かしている

よくある質問

Q. パートやアルバイトがすぐ辞めるのは、時給が低いからですか？

A. 時給も理由の1つですが、統計では人間関係や労働時間・休日などの労働条件も同じくらい上位にあります。時給を上げる前に、入社直後のフォローやシフトの決め方を見直すと改善することがあります。

Q. 飲食店の離職率は本当に高いのですか？

A. 厚生労働省「令和7年雇用動向調査」では、「宿泊業，飲食サービス業」の離職率は23.7％で、主要産業の中で最も高くなっています。全産業平均の13.7％と比べても高い水準です。

Q. 「明日から来ません」と言われたら、どうすればよいですか？

A. 期間の定めがない契約では、退職の申し入れから原則2週間で契約が終了します。まずは本人と連絡を取り、退職日、貸与品の返却、最終給与の支払いを確認してください。

Q. シフトを減らしたら辞めてしまいました。シフトは店が自由に決めてよいのですか？

A. 厚生労働省の留意事項では、シフトを一方的に決めることは望ましくなく、確定後の変更には双方の合意が必要とされています。採用時に勤務日数の目安を合意しておくとトラブルを防げます。

Q. カスハラ対策は小さな個人店でも必要ですか？

A. 2026年10月1日から、カスハラ防止の措置は事業主の義務になりました。方針の周知や相談先の決定など、店舗の規模に合った形で対応を整えてください。

まとめ

アルバイトが辞める理由は、人間関係、労働条件、給料が中心で、店舗ではシフトの融通、仕事量、教育不足、カスハラが重なります。飲食店を含む「宿泊業，飲食サービス業」の離職率は23.7％と全産業で最も高く、仕組みで定着を支えることが欠かせません。

まずは入社3か月までのフォロー、教育担当、シフトの合意、時給表の見直し、カスハラから守る体制の5つから始めてください。あわせて、退職のルールを正しく理解し、辞める人の声を次の改善に生かすことが大切です。

関連記事：「アルバイト教育マニュアルの作り方」「シフト表の作り方」「カスハラ対策義務化」「キャリアアップ助成金（正社員化コース）」「2026年度最低賃金」

出典

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